メディカルフィットネス施設開業のメリットと収益化｜強みと弱み｜収益化のポイント｜メディカルフィットネスナビ

弱点3：相談窓口がないためやり方が不明瞭

運営母体の種別にかかわらず、メディカルフィットネスを立ち上げ、運営する場合は「フィットネス施設独特の考え方」と「医療連携のノウハウ」のどちらも必要です。最初から両方の知見があって、メディカルフィットネスを開業するケースは少なく、相談窓口に関する情報があまりないのも現状だと言えます。

フィットネス施設として必要な設備や動線の確保、マシンの配置、運営オペレーション、人材確保、教育、メディカルフィットネスとしての医療連携スキーム、プログラム作成、スタジオレッスンの講師の採用、給与体系など運営においてやることは山積みです。例えば、医療従事者の方が、メディカルフィットネス立ち上げの責任者にアサインされた場合、本業と並行しつつ調べながらすべて対応し、業者をチェックして管理することは至難の業でしょう。

業界理解がないまま進めてしまうことで、会員の方に魅力あるサービスが提供できない施設になったり、無駄なコストが膨れ上がってしまったりするケースも見受けられます。そのため、運営母体側の視点に立って話を聞いてくれるメディカルフィットネスの専門家のアドバイスがあると安心です。

弱点4：広告宣伝の方法やノウハウの不足

素晴らしいメディカルフィットネスを立ち上げても、会員が集まらなければ存続できません。しかし、多くのメディカルフィットネス施設では「広告宣伝の方法がよくわからない」「集客がうまくいっていない」という悩みを抱えているようです。

特に医療機関の場合は、深刻な問題です。医療機関はそもそも差別化して広告宣伝をすることが禁じられているため、集客のノウハウがまったく蓄積されていないことも珍しくありません。しかし、医療法42条施設（疾病予防運動施設）においては、広告宣伝が許可されており、医療機関としても名前を宣伝できる絶好の機会となります。会員の会費が施設の源泉となるため、広告宣伝が運営の肝となることは言うまでもありません。

医療機関ではなくても、フィットネス施設の集客の経験がないケースは珍しくないでしょう。広告宣伝の方法やノウハウの不足は、運営母体の一番の悩みだと言っても過言ではないかもしれません。

弱点5：その他

その他にも、メディカルフィットネスならではの弱点があります。メディカルフィットネスの立上げ・運営を検討するうえでは下記の要素も課題になる可能性があることを把握しておきましょう。

・メディカル要素が強すぎて一般会員が集められない
・一般のフィットネスクラブ化したコンテンツをつくれない
・人件費コントロールができない
・人材の出口（将来像）がはっきりしない
・人材の確保、配置のバランスがわからない

など

上記内容の詳細については、当メディアの別記事で追って紹介します。

ポイント1：面倒な手続きに関してはプロのサポートを活用

医療機関がメディカルフィットネス施設を開業するには、医療法42条施設（疾病予防運動施設）の届け出や定款変更を必ず行う必要があります。事務的な手続きは大変な負担となるので、経験のあるプロにサポートを依頼しましょう。準備する書類の案内や提出する書類の雛形の提供などを行ってくれるので、大幅な時間の短縮につながります（実際の申請実行までオーダーしたい場合は行政書士などへの依頼が必要です）。

また、厚生労働大臣認定「運動型健康増進施設」、厚生労働省指定「指定運動療法施設」の認定・指定を目指す場合には、実質的な調査法人である「公益財団法人 日本健康スポーツ連盟」への調査依頼を行うことになります。事前に認定基準に沿った施設計画・人員計画・運営計画を立てることで、調査依頼から認定までをスムーズに進められるでしょう。

言い換えると、施設準備段階から認定を視野に入れた計画が必要になります。こちらについては別項目で補足しますが、調査依頼に必要となる事務的な手続きや医療連携、有資格者の配置、設備や機器などの認定基準を把握し、運営母体独自で進めるには困難な場合もあるでしょう。

メディカルフィットネスを開業させ、運営を軌道に乗せるまでには多くの重要業務が存在します。準備や運営をスムーズにこなし、貴重な時間を確保するためにもプロのサポートを受けることも選択肢のひとつです。メディカルフィットネスナビ（メディナビ）で実施している支援サービスには、上記のサポートが含まれています。お気軽にお問い合わせください。

専門的な視点を踏まえた事業計画を作成

本来、事業計画は運営母体が作成します。しかし、商圏調査・市場調査・収支計画作成にあたり、メディカルフィットネス事業ならではの知見が必要になる場面が多々あります。また、事業のコンセプトを明確に「言語化」して計画を練り上げることは、なかなか難しいことではないでしょうか。しかし、その重要性は前項で紹介した通りです。

メディカルフィットネスナビ（メディナビ）では、メディカルフィットネスの開業支援サービスも行っています。最初は、事業の実現性を判断していただけるよう、事業化計画作成までの支援を実施。コンセプトの言語化、商圏調査・市場調査・競合調査などもクライアント様とともに進め、ターゲット設定や必要な設備投資、人材採用についてもサポートしています。さらに、収支シミュレーションを作成し、損益分岐の会員数も算出（概算）し、それが現実的な数字であるか、実現するためには何が必要かもお伝えしています。

必ずしも計画どおりに進むとは限りませんが、すべての根幹となる事業計画で方針を統一し、開業・運営を進めることが収益化への重要なポイントです。

ポイント3：運営母体側の視点に立った専門家への相談

メディカルフィットネス施設の開業は、単に施設を作りマシンを配置することではありません。前述した通り、フィットネス施設として必要な設備や動線の確保、マシンの配置から、運営オペレーション、人材確保、教育、メディカルフィットネスとしての医療連携スキーム、プログラム作成、スタジオレッスンの講師の採用、給与の体系化など多岐にわたる業務をこなす必要があります。すべてを事業計画で明確にした方針に沿って考え、決定し、形にして動かすことが求められるのです。

メディカルフィットネスナビ（メディナビ）では、メディカルフィットネス開業支援サービスを契約いただいたクライアント様に対して運営側の視点でのアドバイスを行っています。運営のコンセプトを理解した提案はもちろんのこと、いつでもお電話やメールで相談できる体制を整えています。

ポイント4：ブランディングやマーケティングのプロによる広告宣伝

広告宣伝で会員を集めることは、施設の収益化において肝になります。しかし、広告宣伝は、メディカルフィットネス施設を開業するうえで一番頭を悩ませるポイントとなるかもしれません。

メディカルフィットネスナビ（メディナビ）には過去の成功事例が蓄積されており、チラシ1つとってもそのノウハウを提供できます。また、施設全体のブランディング、マーケティングを意識したWEBサイトの構築もオプションサービスとして提供。メディカルフィットネスナビ（メディナビ）にはメディカルフィットネス施設のブランディングやマーケティングのプロが在籍していますので、ご興味がある方は、ぜひお問い合わせください。