提供サービスcompany

メディカルフィットネスナビ(メディナビ)では、「地域の方々の健康と幸せに貢献できるメディカルフィットネス施設」「安定した収益を上げられる持続可能なメディカルフィットネス施設」を増やすために、メディカルフィットネス施設の開業支援をはじめ、さまざまなサポートサービスを行っています。また、メディナビの関連会社では、メディカルフィットネス施設を複数運営しており、現場の情報やノウハウは当メディアにフィードバックされています。

「メディナビ」ではメディカルフィットネス施設の立ち上げ・運営ノウハウのみならず、会員獲得のための販促のポイント、スタッフ管理や評価制度など、メディカルフィットネスならではの知見をもとに作成した「生きたマニュアル」をもとに、あらゆる側面から、各種運営母体のメディカルフィットネスの成功を支援しています。

このページでは、「メディナビ」が提供するサービスについて紹介します。ご興味がある方はお問い合わせフォームよりご連絡ください。無料相談も実施していますので、お気軽にお問い合わせください。

提供サービスservice

提供サービス

「メディナビ」がメディカルフィットネスの開業支援など、サービスを提供する際には、単に「施設を作る」ことを目的にはしません。運営母体であるクライアント様のミッション・ビジョン・コンセプトをもとに、誰にどんな価値をどのように提供する施設にするのかを明確にすることからスタートします。その上で、安定した経営、収益化を見据えた計画を策定し、地域の方々の健康に貢献し、地域を活性化し続ける、持続可能なメディカルフィットネス施設の開業・運営をサポートしています。

また、メディカルフィットネスはその性質上、一人ひとりの生活習慣や体質、体調の変化などを丁寧にフォローアップすることが求められます。メディナビでは、こうした特徴に対応できるパーソナル型メディカルフィットネスの開業についても、成功実績をもとに独立開業志望の柔道整復師・理学療法士・アスレティックトレーナーら運動指導スキルのある方々を積極的に支援しています。

加えて、メディナビでは、地方自治体の大きな課題である地域の健康増進を実現するために、ヘルスケア分野の企業、教育研究機関、医師会などを自治体とつなぎ(包括協定など)、メディカルフィットネス事業をからめた共創にも携わっています。

メディカルフィットネス開業支援

支援内容
①:事業化計画

ヒアリング、コンセプト策定、商圏調査、市場調査、収支シミュレーション等

②:開業支援(1に基づき実施)

設計施工・設備選定・各種届け出認定・収支計画・運営オペレーション・プログラム作成・会員管理・採用・教育・販促等

①で事業の実現性を確認し、②に移行します。支援内容の選択も可能です。すべて契約後に提供する開業支援マニュアルに沿って進めます。また、施設で利用する運営マニュアル・防災マニュアル・会則、その他帳票類全45種をデータで共有。軽微な書き換えのみで、ご利用可能です。

対象:メディカルフィットネスの開業を検討されているすべての法人・個人(医療機関・介護施設・治療院・自治体・一般企業など)

開業までのスケジュール概要(事例)

パーソナル型メディカルフィットネス開業支援

支援内容
①:事業化計画

ヒアリング、商圏調査、収支シミュレーションなど

②:開業支援(①に基づき実施)

設計施工、マシン選定、運営オペレーション、各種帳票類雛形提供、実技指導、医療連携相談、ちらし作成など

①で事業の実現性を確認し②に移行します。成功実績のあるスキーム・ノウハウを提供します。また、施設で利用する運営マニュアル・防災マニュアル・会則、その他帳票類全45種をデータで共有。軽微な書き換えのみでご利用可能です。
対象:パーソナル・またはセミパーソナルなメディカルフィットネスの開業を検討されている有資格者(柔道整復師・理学療法士・アスレティックトレーナー・健康運動指導士・健康運動実践指導者など))

自治体との取り組み

地方自治体の抱える健康課題や社会的課題大変多くあります。「健康寿命の延伸」「女性の健康問題」「子供の肥満」「フレイル」そして「認知症」さらには「スポーツへの参加活動促進・意識向上」など多岐にわたります。このような様々な課題を解決するための手段として、地方自治体が主体となって取り組む「地域医療と連携した施設」または「医療的要素を活用した施設」といったメディカルフィットネス事業が注目されています。

メディナビでは民間企業・教育機関・医療機関との効果的な連携をサポートしています。産学官との連携協定や廃校跡地利活用やリノベーションなど、メディカルフィットネス事業の様々な事例を紹介し、自治体主体の新たなメディカルフィットネス事業を提案しています。お気軽にお問い合わせください。

メディカルフィットネス 経営改善

支援内容

メディカルフィットネス施設によって、運営の背景や抱えておられる課題は様々です。丁寧なヒアリングを実施してご相談の上支援内容を決定します。集客についてのご相談に関しては、経営改善サービスに加えてオプションのブランディング・マーケティング支援サービスを案内させていただく場合があります。

ブランディング・マーケティング支援

支援内容

ロゴ、WEBサイト、ちらしなどの販促物、ユニフォーム、掲示物、備品、会員カードなど制作物についても、コンセプトをもとに一貫してイメージを統一することで、よりターゲットに響く集客をサポートします。

メディカルフィットネスナビの運営会社である「株式会社ドリームゲート」には、WEBマーケティング、ブランド戦略の専門家が在籍しています。メディカルフィットネス施設の開業支援サービスをご利用のクライアント様には、コンセプト作成段階から関わらせていただくことで、より効果的なマーケティング・ブランディングを実現します。

また、既存施設の集客にお悩みの場合も、メディカルフィットネスの集客に必要なノウハウを持っているため、制作物だけでなく、集客戦略のトータルサポートが可能です。是非一度ご相談ください。

支援サービスの料金について

メディカルフィットネスナビの提供サービスの料金については、お問い合わせください。ご相談事項により個別にお見積りを作成させていただきます。

メディナビの強みadvantage

メディカルフィットネス開業支援マニュアル

当メディア(メディナビ)のメディカルフィットネス施設立ち上げノウハウは、分かりやすくマニュアル化されています。開業支援サービスをお申し込みのクライアント様には、マニュアルにて分かりやすく支援を進めています。

また、メディカルフィットネス施設の運営に不可欠な帳票類は編集できるデータで提供しています(45種)。担当者様の手間を大幅に削減することができるため、好評なサービスの一つです。

以下では、メディナビの開業支援マニュアルの目次と帳票類を紹介します。

メディカルフィットネス開業支援マニュアル目次
はじめに メディカルフィットネスとは?
メディカルフィットネス市場が注目を集める背景
メディカルフィットネス施設を開業するには
あなたが実現したい未来とは
CHAPTER1 調査 (1)フィットネス市場の動向
(2)マーケット分析
(3)事業化
CHAPTER2 内装 (1)新設リニューアルの施工計画及び施工
お客様、スタッフにとっての利用しやすい導線計画
事例①のケース
事例②のケース
事例③のケース
(2)内装コスト概算
施設コンセプトに合わせた内装コストの設定
CHAPTER3 開業 (1)施設計画
トレーニング機器·什器備品等の提案及び見積もり
(2)制度の概要及び認定手続き
疾病予防運動施設(医療法42条施設)とは
医療法人の定数変更手続きについて
健康増進施設とは
健康増進施設申請手続きから認定までのサポート
指定運動療法施設とは
医療費控除手続きのフロー
CHAPTER4 運営 (1)運営計画
営業スキーム(会費、営業時間等)の構築
事業収支計画の構築
運営オペレーションの構築(フロントジムスタジオ等)
運動プログラムの策定
スタッフ研修計画の策定(研修内容スケジュール等)
(2)運営マニュアル
施設運営に関わる各種マニュアル作成
安全管理マニュアル(防災マニュアル)緊急対応マニュアル
(3)会員管理
運営規則、会員会則等、会員管理に関わる書類
(4)契約
スタッフ契約サポート
(5)査定評価
スタッフの業務査定及び評価制度の策定
(6)スタッフ採用
求める人材像及び採用方法
(7)販促計画
広告宣伝、キャンペーン等
販促ツール
販促計画
CHAPTER5 教育 (1)総合教育
接客、CS(顧客満足度)、入会獲得、会員定着等
(2)専門教育
各種資格
CHAPTER6 オプション (1)開業後サポート
各種オプション
必要帳票(例) ①予算書(工事費・個品費)
②運営規定案
③疾病予防運動施設の概要
④指導の内容と管理(運動方法の記載)
⑤医療機関との提携内容
⑥疾病予防運動施設に関する書類(設備)
⑦帳票出カー覧
⑧トレーニングリポート
⑨増築工事概要
⑩運動型健康増進施設申請書類
⑪指定運動療法施設申請書類
⑫収支計画
⑬施設チェックリスト
⑭フロントマニュアル基本データ
⑮ジムスタッフマニュアル基本データ
⑯安全管理マニュアル基本データ
⑰救急対応基本マニュアル
⑱緊急連絡先一覧
⑲クレーム対応マニュアル
⑳入会申し込み手続きのチェックリスト
㉑入会申込書例
㉒会員規約基本データ
㉓健康に関する申告書
㉔スタッフ資料健康に関する申告書について
㉕妊娠中のホットヨガによるリスクについて
㉖変更届
㉗休会・退会届
㉘体験レッスン申込書
㉙再入会申込書
㉚イベント申込書
㉛各種届け出に関するご案内
㉜法人会員入会のご案内
㉝法人会員様ご利用方法
㉞レッスン指導概要
㉟レッスンプログラムマニュアル
㊱インストラクター業務委託契約書(ひな型)
㊲マイカー通勤申請書
㊳レッスン担当指導者規約
㊴給与振込口座申請書
㊵契約書_アルバイト
㊶賃金評価ガイドブック
㊷正社員・スタッフ評価シート
㊸賃金テーブル案
㊹就業規則
㊺販促ツール例

運営会社company

株式会社ドリームゲート
山形県山形市西田2-24-50
代表取締役 村上勇
URL:https://dreamgate-inc.com/

当サイトについてabout

メディカルフィットネスナビ(メディナビ)では「人々を健康に導き地域に貢献できる」「収益を生み出し持続した経営が可能」なメディカルフィットネス施設を1件でも多く増やすために、様々な情報を発信しています。

メディカルフィットネスを開業しようと考えた時に、欲しい情報や知りたい情報がまだまだ少ないのが現状です。メディカルフィットネスナビ(メディナビ)の情報を皆様のメディカルフィットネス立ち上げや運用にお役立ていただければ幸いです。

利用規約

「メディカルフィットネスナビ(メディナビ)」(以下「本サイト」)は下記のご利用規定をあらかじめご承知おきのうえご利用ください。

免責事項

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著作権

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個人情報保護方針

株式会社ドリームゲート(以下「当社」)は、本サイト上で提供するサービス(以下「本サービス」)におけるユーザーの個人情報の取扱いについて、以下の通り、プライバシーポリシーに従って適切に取り扱います。

第1条:個人情報

本個人情報保護方針における用語は、法令の定めるところによります。

第2条:個人情報の収集方法

当社はユーザーが利用登録をする際に氏名、生年月日、住所、電話番号、メールアドレス、などの個人情報をお尋ねすることがあります。また、ユーザーと提携先などとの間でなされたユーザーの個人情報を含む取引記録や決済に関する情報を当社の提携先(情報提供元、広告主、広告配信先などを含む)などから収集することがあります。

第3条:個人情報を収集・利用する目的

当社が個人情報を収集・利用する目的は、以下の通りです。

  • 1.当社サービスの提供・運営のため
  • 2.ユーザーからのお問い合わせに回答するため(本人確認を行うことを含む)
  • 3.ユーザーが利用中のサービスの新機能、更新情報及び当社が提供する他のサービスの案内のメールを送付するため
  • 4.メンテナンス、重要なお知らせなど必要に応じた際の連絡のため
  • 5.利用規約に違反したユーザーや不正・不当な目的でサービスを利用しようとするユーザーを特定し、ご利用をお断りするため
  • 6.ユーザーにご自身の登録情報の閲覧や変更、削除、ご利用状況の閲覧を行っていただくため
第4条:利用目的の変更

当社は、利用目的が変更前と関連性を有すると合理的に認められる場合に限り、個人情報の利用目的を変更するものとします。利用目的の変更を行った場合は、変更後の目的について当社所定の方法によりユーザーに通知。または本サイト上に公表するものとします。

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  • 1.ユーザーが第三者に不利益を及ぼすと判断した場合
  • 2.公衆衛生の向上または児童の健全な育成の推進のために必要がある場合であって、ユーザー本人の承諾を得ることが困難である場合
  • 3.国の機関若しくは地方公共団体またはその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合で、ユーザー本人の同意を得ることによりその事務の遂行に支障を及ぼすおそれがある場合
  • 4.裁判所、検察庁、警察またはこれらに準じた権限を有する機関から、個人情報についての開示を求められた場合
  • 5.ユーザー本人から明示的に第三者への開示または提供を求められた場合
  • 6.法令により開示または提供が許容されている場合
  • 7.合併その他の事由による事業の承継に伴い個人情報を提供する場合であって、承継前の利用目的の範囲で取り扱われる場合
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【1】共同利用するお客様の個人情報は以下のとおりです。
会社名、氏名、電話番号、メールアドレス、お問い合わせ内容

【2】共同利用者の範囲は以下のとおりです。
株式会社ドリームゲート

【3】共同利用管理責任者共同利用するお客様の個人情報は当社が責任をもって管理いたします。

【4】問合せ先
株式会社ドリームゲート
〒990-0831 山形県山形市西田2-24-50
TEL.023-645-1515

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  • 1.本人または第三者の生命、身体、財産その他の権利利益を害するおそれがある場合
  • 2.当社の業務の適正な実施に著しい支障を及ぼすおそれがある場合
  • 3.その他法令に違反することとなる場合
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ユーザーは、当社の保有する自己の個人情報が誤った情報である場合には,当社が定める手続きにより、当社に対して個人情報の訂正、追加または削除を請求することができます。

当社は、ユーザーから前項の請求を受けてその請求に応じる必要があると判断した場合には、遅滞なく、当該個人情報の訂正等を行うものとします。

当社は、前項の規定に基づき訂正等を行った場合、または訂正等を行わない旨の決定をしたときは遅滞なく、これをユーザーに通知します。

第11条:お問い合わせ窓口

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