メディカルフィットネスは「医師の能力を最大限に発揮できる“宝の山”」事業立ち上げと成功の心得とは｜メディカルフィットネスナビ

メディカルフィットネスにおいて、医療の関わり方は非常に重要です。医師がメディカルフィットネス事業に参入、成功するには、どのような考え方や手法が求められるのでしょうか。日本メディカルフィットネス研究会委員で、東京都八王子市にある八王子みなみ野心臓リハビリテーションクリニック院長の二階堂暁氏に話を聞きました。

日本メディカルフィットネス研究会のミッション

国民の健康増進による「健康寿命の延伸」「それに伴う医療費の抑制」「これを実現するための新たな雇用の創設」の3つが、メディカルフィットネス研究会がミッションとして掲げていることです。

健康寿命の延伸

現在の日本は超高齢社会で、社会保障費の削減や健康格差の解消などさまざまな面から、健康寿命の延伸が課題となっています。健康寿命を延ばすにはバランスのとれた食事、十分な睡眠、そして適度な運動が不可欠です。医療的要素を取り入れたメディカルフィットネスなら、健康寿命の延伸への効果が期待できます。

私は、心臓リハビリの現場で日々患者さんと向き合う中で、病気そのものは無事に治療できたとしても、その後の生活習慣がなかなか変わらず、結果的に再発・再入院を繰り返してしまう方が少なくないことを痛感しています。特に高齢の方や慢性疾患を抱える方にとって、リハビリを終えた“その先”の生活がどうなるかは、予後を大きく左右します。

にもかかわらず、現状では生活習慣の定着や行動変容を継続的にサポートできる場や仕組みが、医療の外側にはまだまだ不足していると感じています。加えて、超高齢社会の進行や医師不足の深刻化により、特に循環器領域の急性期医療は、現場レベルで見ても「崩壊寸前」と言っても過言ではない状況にあります。

だからこそ、もし──循環器疾患やその原因となる生活習慣病の管理・改善を、医療的視点でサポートできるメディカルフィットネスが地域に広がっていけば。これは、この国が抱える医療と健康の課題に対する、有力な手立てになりうるのではないか。心臓リハビリの現場にいる立場として、私は強くそう感じています。

医療費の抑制

超高齢社会により、国全体の医療・介護費も増加しています。日本の医療保険は非常に手厚く、ほとんどを社会保障費で賄っています。国民が公平に医療を受けられる素晴らしい制度だと思いますが、医療費の増大が国の大きな問題になっているのも事実です。メディカルフィットネスで1人ひとりが自ら進んで健康増進に取り組み、ケガや病気を予防することが、医療費の抑制に寄与すると考えます。

雇用の創出

医療分野では医師、看護師、理学療法士などが活躍していますが、これらの国家資格は取得が非常に難しいです。もっと裾野を広げ、多くの人が専門家として健康増進に貢献できる資格として、健康運動指導士や健康運動実践指導者があります。

メディカルフィットネス施設で厚生労働省の認定・指定制度を利用するには、これら有資格者の配置が必要ですから、認定施設が増えれば健康運動指導士や健康運動実践指導者の雇用も増加し、活躍の場が広がります。

整形外科だけではない、メディカルフィットネスにおける内科のニーズ

フィットネス業界はその特性上、整形外科医がサポートしている施設が多いと感じます。そういうところでは、膝や腰など体の動きの改善を目指すことで、健康寿命を延ばしたり、生活の質を上げたりすることに大きく貢献しています。

一方、生活習慣病の改善に焦点を当てたフィットネスとなると、循環器など内科がサポートするメディカルフィットネスがより効果的だと思います。運動療法や食事療法の介入により生活習慣病の根本的な要因の改善を目指すことで、三大疾病（がん、心疾患、脳血管疾患）の予防、健康増進、さらには医療費抑制に大きくつながるのではないでしょうか。

私は心臓リハビリテーション（以下、心リハ）の分野からメディカルフィットネスに携わっていますが、心疾患を抱える方への運動療法は特にハイリスクであるため、非常に難しい領域だと思います。その分、患者さんに対して、また日本メディカルフィットネス研究会が掲げるミッションに対しての貢献度も高く、やりがいを感じています。

ソフト面を重視 メディカルフィットネス業界の変化

施設の認定要件の緩和

2022年に健康増進施設の認定要件が見直され、施設面積が150平米以上から20平米以上となりました（参照：厚生労働大臣認定「健康増進施設」の認定規定が2022年4月1日より変更されました｜メディカルフィットネスナビ）。一定の設備と人的要件を満たせば、よりコンパクトな場所でも運営可能となり、健康増進施設としてメディカルフィットネスを開業する際のハードルが下がりました。

指定運動療法施設では、運動療法を受けた利用者の利用料が医療費控除の対象となりますが、その金額が1回あたり5,000円以内から10,000円以内（いずれも税込）に引き上げられました。利用者の経済的メリットだけでなく、よりきめ細やかな運動指導が行われると期待できます。

これらの要件緩和から、今後のメディカルフィットネス業界の方針について、ハード面以上にソフト面を重視していく、という印象を受けました。運動機器があるだけ、ただトレーニングをするだけではなく、プロによるカウンセリングやアドバイスを加えた、1人ひとりに寄り添った効果的な運動療法が求められているのではないでしょうか。

なお、要件緩和以降、施設認定を調査する「公益財団法人 日本健康スポーツ連盟」（日本メディカルフィットネス研究会の上部組織）への問い合わせは大幅に増加しているそうです。

病気予防に対する意識の向上

国民の健康寿命を延伸するため、国は病気の予防や生活習慣病の改善などに力を入れています。社会全体でも世代を問わず、健康への意識は高まりつつあります。

しかし、医療現場で日々患者さんと接していると、まだまだ啓蒙が必要だと感じることもあります。長年の生活習慣が原因で病気になり、症状が悪化してから慌てて治療を受けて、せっかく治っても“喉元過ぎれば熱さを忘れる”で、今まで通りの生活に戻ろうとする方は少なくありません。

私たち医師やメディカルフィットネスに関わる方々など、周囲がサポートするのはもちろんのこと、1人ひとりがもっと健康を大切にしようと思える仕組みが、社会全体で広がっていくことを期待します。

医師のメディカルフィットネスへの参入について

１．医師が自ら施設を開業する

医師がメディカルフィットネスに関わる方法はいろいろありますが、まず1つは、自ら施設を開業する方法です。

開業医の先生なら、ご自身の医院のそばにメディカルフィットネス施設を作り、医院で診ている患者さんをフィットネスへ誘導するという好循環を構築しやすいと思います。 

最近、新規開業や家業継承を考えている循環器ドクターの方々から、ご相談を受ける機会が増えてきました。「急性期医療に関わってきたけれど、将来、実家の医院をそのまま継ぐのではなく、これまでの経験を活かしてやりがいを持って開業するにはどうすれば良いか」という内容が多いです。

そのような場合、自身の経験を活かして、「心臓リハビリを軸にしたクリニックでの開業」という選択肢をご提案することもあります。ただ“心臓リハビリテーションクリニック”という形で開業する場合、来院される方の多くは、どうしても循環器・心血管疾患をお持ちの患者さんに限られてきます。

加えて、保険診療として心臓リハビリを実施するには、施設基準を満たすための要件が非常に高く、設備面・人材面の双方において相応のハードルがあります。

そこで、糖尿病や腎臓病、消化器・呼吸器疾患やがんを含め、また二次予防だけではなく一次予防の段階から、より幅広い患者さんを診ていきたいというご希望がある場合には、「ご実家の医院はそのまま継承しつつ、その近隣にメディカルフィットネス施設を開設し、地域の方々を受け入れていく」という形をご提案させていただくこともあります。

患者さんが継続して足を運んでくださる限り、長期的な健康管理に深く関わることができ、その分だけ地域やご本人への貢献度も高まります。医師としてのやりがいや手応えを、じわじわと感じられるフィールドでもあります。メディカルフィットネスへの関与は、これからの時代の医師にとって、新たなキャリアの選択肢の一つになっていくかもしれません。

なお、いざ開業となると、医療の知識だけでなく、経営・マネジメント・マーケティングといった多面的な視点が求められます。われわれ医師は、医学のことについてはひとかたならぬ努力を重ね、研鑽を積んでおりますが（笑）、経営や集客については「点でからっきし」という方が大半ではないでしょうか。

実際、不慣れな領域を「すべて自分で何とかしよう」と奮闘するあまり、思うように進まず壁にぶつかったり、かえって誤った方向に進んでしまい迷子になるケースも少なくありません。

だからこそ、信頼できるコンサルタントや経験ある専門家と出会い、相談しながら力を借りていくことが、結果的に最短・最適ルートになる──そんなふうに、私自身も実感・痛感しています。自分の得意なところに集中し、足りないところはチームで補い合う──それが、持続可能な開業の第一歩になるのではないかと考えています。

２．施設のオーナーになる

上記の「１．医師が自ら施設を開業する」は設備や集客、マネジメント、人材採用、教育、サービス向上など、あらゆる面で先生ご自身の想いを反映できます。患者さんの情報を医院側とスムーズに連携できるので、質の高いサービスの提供も可能です。

しかしながら、上述した通りその分やるべきことも増えていきます。

そのため「メディカルフィットネス施設にはオーナーとして関わりつつ、運営は同じビジョンを共有できるパートナーに委ねる」というスタイルも、一つの理想的なかたちと言えるかもしれません。

オーナーとしての立場から、事業としての収益性をしっかりと確保しながら、自らは本業である医業に集中できる環境を築く──そんなかたちで施設利用者の健康管理をクリニックで担い、運営側とは日常的に連携しながら、地域全体の健康づくりに貢献していく。そのような関係性は、あえて言うなら「クリニックと調剤薬局」のように、それぞれの強みを活かし合う“共創”のパートナーシップとも言えるでしょう。

３．施設の提携医療機関になる

「メディカルフィットネスを自分で立ち上げる」となると、どうしても設備の準備や人材確保など、手間も時間もかかりますし、初期投資として相応の資金も必要になります。また「施設のオーナーとして全面的に関わる」となれば、事業としての体制を整えるための準備やコスト負担もそれなりに大きく、慎重にステップを踏む必要があるのも事実です。

そこで、まずは地域のメディカルフィットネス施設と連携し、「提携医療機関として関わっていく」という形からスタートするのも、非常に現実的かつ意義深いアプローチだと感じています。

フィットネスを利用されている方の中には、健康への不安や体調の変化を感じている方も多くいらっしゃいます。そうした方々を必要に応じてご自身のクリニックで診療・検査し、提携先が指定運動療法施設であれば、運動処方箋の発行を通じてサポートしていく──。これは、ご自身の医療的専門性を“自分の施設”以外でも生かし、地域の健康に貢献できる、大変有意義な関わり方です。

しかも、過度な資金負担を伴わず、無理のない範囲で医師としての新たな領域に挑戦できるという点でも、大きな価値があると実感しています。

なお、先生ご自身がこの形で提携医となるためには、医療法人として42条施設を運営している場合を除き、日本医師会認定の「健康スポーツ医」資格の取得が必要です。

これは、実はあまり世の中に知られていない事実でもあります。将来的にメディカルフィットネスの領域に何らかの形で関わってみたいとお考えの先生、あるいは少しでもご興味のある先生にとっては、後々の選択肢を広げるうえでも大いに役立つと期待できますので、ぜひお早めに資格取得をご検討ください。

メディカルフィットネス施設が“地域の核”となり経済・社会的メリットも

地域が潤い、人流を生む

例えばある人が病気を患い、健康への自信を失って、何かをする意欲や外出の機会が減るとします。すると、その人が本来、外出のために支払ったであろう交通費や洋服代、飲食代などが、お店にまわらなくなります。普通の外出だけでなく、メディカルフィットネス施設に通うことも、アパレル店での運動着の購入、飲食店への立ち寄りなど、地域経済の活性化につながるかもしれません。

地域が潤い、人流ができることで、町全体に活気が生まれ、メディカルフィットネス施設も盛り上がる。メディカルフィットネス施設は住民の健康の集いの場となり、医療、経済、社会、さまざまな面で“地域の核”となるポテンシャルを秘めていると考えています。

境界を超えて、未来の健康文化をつくる──企業・行政・教育とともに描く「共創型メディカルフィットネス」

メディカルフィットネスを次のステージへと押し上げていくためには、医療やフィットネスの専門家だけで完結させるのではなく、企業、行政、教育現場といった多様なセクターとの連携が欠かせません。いわゆる「産官学連携」という視点が、今後非常に重要になってくると考えています。

実際、医療保険会社や旅行代理店、飲食業界、さらには最近注目されているリカバリーウェアなどを手がけるアパレル企業など、メディカルフィットネスと親和性の高い業界はたくさんあります。こうした業界と協力し合えば、単なる運動指導や健康管理にとどまらない、もっと豊かで立体的な「健康体験」を提供できるはずです。

また、「健康＝まじめに努力するもの」「楽しさとは無縁」といったイメージも、正直なところ根強く残っています。だからこそ予防医療や健康増進の取り組みが続かず、高いレベルにまで達しないことも多い。

でも、私たちが目指しているのは“修行”でもなければ、“苦行の末の悟り”でもありません。できれば楽しく、無理せず、健康でいられて、幸せな人生を送れたらそれでいい。──本来、それがすべての出発点であるはずだ、と考えています。

であれば、「楽しく、無理なく、健康になれる方法」がもっとあっていい。たとえば、ゲーム＝不健康というイメージを覆すような“からだを動かすゲーミフィケーション”の可能性も、これからの時代には欠かせない要素だと思っています。ゲームで遊びながら、知らず知らずのうちに健康になっていく──そんな仕掛けがあれば、続けることがもっと自然になっていくはずです。

私たち医療従事者が、企業や自治体、教育機関にとって「共に未来をつくるパートナー」として関わり、それぞれの製品やサービスを活かす“舞台”を提供することができれば、メディカルフィットネスは単なる健康支援にとどまらず、社会全体のあり方そのものを、もっと健康的で持続可能なものへと変えていく力を持ちうると僕は本気で信じています。

医療、フィットネス、企業、行政、教育──いま、あらゆる垣根を越えて「健康の共創時代」が、静かに、でも確実に動き始めていると感じています。

「こんなにも必要とされる」医療現場とは違うやりがいも

私は、メディカルフィットネスの世界に関わり始めた頃は、正直、少し構えていたところもありました。医療とはフィールドが違うし、自分の専門性がどこまで通用するのか、受け入れてもらえるのか、ちゃんと噛み合うのか──そんなことを考えながら、慎重に一歩を踏み出したのを覚えています。

でも、実際に関わってみると「医療って、こんなにも求められていたんだな」と、むしろ嬉しい驚きと発見がありました。自分にとっては医療の現場で“当たり前”だったことが、メディカルフィットネスの現場では本当に求められていて、感謝されたり喜ばれたりする。そんな経験を何度もさせていただきました。

自分が伝えたことが、相手の行動につながり、変化につながっていく。その連続が、手応えとしてしっかり返ってくる。そして何より、同じ志を持った素晴らしい仲間たちに巡り合えたことも、大きな財産です。自分がこれまで積み上げてきた知識や経験が、こんなにも必要とされ、誰かの役に立ち、喜ばれる──そんな実感を、ここでは何度も得ることができました。

医師として培ってきたものが、まさにそのまま活かせる。しかも、それが現場でちゃんと評価され、目の前の人の変化につながっていく。そんな実感があるからこそ、この分野には計り知れないポテンシャルを感じています。私にとってメディカルフィットネスは、医療者としての力を最大限に発揮できる、まさに“宝の山”のようなフィールドです。

先ほど、医師がメディカルフィットネスに関わる方法を3つご紹介しましたが、医療法42条施設を医療法人として運営するケースを除き、先生自身が提携医となる場合は、日本医師会認定の「健康スポーツ医」の取得が必要です。

現在、地域のどの医療機関に健康スポーツ医がいるかは特に公開されておらず、施設の方から「提携医がなかなか見つからない」という声も聞きます。今後、何らかの形で分かりやすくなれば、医師側からも協力しやすくなるかもしれません。また、健康スポーツ医同士で互いの活動や考えを共有できれば、新たな取り組みが生まるなど、業界全体の発展が望めると期待しています。

ここまで、だいぶ熱く、そして少し長く語ってしまいました（笑）。でも、それくらい本気で、メディカルフィットネスには未来があると信じています。この想いに共感してくれる医師の方々が、今後少しずつでも増えていってくれたら、こんなに心強いことはありません。一緒に、医療の可能性をもう一歩先へ──そして、日本の“健康のかたち”を一緒に変えていきましょう。

こちらもご覧ください。

日本メディカルフィットネス研究会（JMFS）
公益財団法人 日本健康スポーツ連盟
八王子みなみ野心臓リハビリテーションクリニック