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2023.07.04
このような方にお勧め これからメディカルフィットネス施設導入を検討している経営層(理事長・院長・事務長)の方 メディカルフィットネス施設…
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2023年8月5日(土)に有明セントラルタワーホールで開催された、メディカルフィットネス・フォーラムに当メディアスタッフが取材させていただきました。主催は厚生労働省の「健康増進施設」「指定運動療法施設」の認定制度における調査機関である公益財団法人日本健康スポーツ連盟と、下部組織の日本メディカルフィットネス研究会です。「次世代を見据えたメディカルフィットネス施設運営」のタイトルで開催されたフォーラムの様子をご紹介します。
Contents
日本メディカルフィットネス研究会 太田玉紀会長からご挨拶がありました。
今年度は、施設運営、医療との連携、利用者拡大の仕組み等、メディカルフィットネスに求められる情報をプログラムとして構成したことについてお話しされました。
大阪大学大学院医学系研究科 教授の中田 研先生のお話がありました。
スポーツ医学の診療や怪我の予防では、トレーニング・リハビリが重要であることや、健康な社会における研究活動の社会実用化を目指していることについて、講演をされました。
事例セミナーでは、実際にメディカルフィットネス施設を運営されている方々が登壇され、各施設のサービス内容の特徴や、運動療法に対する具体的な流れをお話しをお聞きすることができました。
講師:西村 貴宏(医療法人はぁとふる Eudynamics ヴィゴラス トレーナー)
講師:橋本渉(医療法人 三九会 三九朗病院 メディカルフィットネスSHIN-SHINとよた 主任・健康運動指導士)、森 理美(同 副主任・健康運動指導士)
講師:高木宜史(医療法人社団つばさ メディカルフィットネスT’s Energy トレーナー・主任)、高橋 将太(同 看護師)
参加された方々は、メディカルフィットネス施設を運営する方からの声を聞くことができ、数多くの情報を入手できたことと思います。
社会福祉法人青藍会 ウェルネスセンター中央 メディフィットクラブ 事業所長・理学療法士 松村 大祐 氏より事例紹介がありました。
以下の賛同企業について、最新情報などのご案内がありました。
当メディア「メディカルフィットネスナビ」の運営会社である株式会社ドリームゲートも、賛同企業としてお話しました。
メディカルフィットネスナビのユーザー数やその内訳などをお話させていただきました。
参加者から投稿された質問に対して、日本メディカルフィットネス研究会委員・出演講師がパネラーとなり回答がありました。
専門家の方々やメディカルフィットネス施設の現場で働く方々が一堂に揃うことは非常に珍しいことです。多様な角度からの意見をうかがうことができる貴重な時間となりました。
最後に公益財団法人日本健康スポーツ連盟事務局長 田中尚子氏より、2023年3月に厚生労働省より発出された事務連絡についてのお話がありました。
メディカルフィットネスナビでも下記の記事で紹介していますので、ご参照ください。
24時間型ジム等の健康増進施設認定の基準が明確化-令和5年3月29日付け厚生労働省事務連絡
メディカルフィットネス・フォーラムには全国のさまざまな業界から多数の参加者があったとのことです。
セミナープログラム終了後は懇親会が開催され、講師との交流や質問等で盛り上がり、参加者同士で交流が深められました。
メディカルフィットネスナビが、最新情報の共有させていただいた際「メディカルフィットネスナビ」をご存知の方を訪ねたところ、多くの参加者のうち、約半数の方に挙手をいただきました。当メディアの知名度の高さも運営会社として大変励みになりました。
また、フォーラム終了後、フォーラムにご参加いただいた方々からメディカルフィットネスナビに多数のお問い合わせをいただき、無料相談を実施いたしました。少しでもお力添えになれば幸いです。
当メディアでは、メディカルフィットネス普及の一助となるよう、メディカルフィットネスに関する無料相談を実施しています。
これからメディカルフィットネス施設の開業をお考えの方、ご興味がおありの方は、お気軽にご相談ください。
また、健康増進施設の認定・指定運動療法施設の指定につきましては、今回のフォーラムを主催された日本健康スポーツ連盟様が認定機関です。
メディカルフィットネスナビからもご紹介可能ですので、お問い合わせください。
健康増進施設認定制度|厚生労働省
健康増進施設認定規定が普及に向け、改正されました|公益財団法人 日本健康スポーツ連盟
健康増進施設・医療法42条施設について|メディカルフィットネスナビ
メディカルフィットネス開業前に知っておきたい健康増進施設の認定制度|メディカルフィットネスナビ
24時間型ジム等の健康増進施設認定の基準が明確化-令和5年3月29日付け厚生労働省事務連絡
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メディカルフィットネスナビでは、
施設立ち上げからブランディングや集客、運営に至るまでさまざまなサポートを行っています。
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