今こそおすすめしたい、フィットネスクラブのプールを活用したメディカルフィットネス

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総合型フィットネスクラブは「ジムエリア」「プール」「スタジオ」といういわゆる“3種の神器”が揃っており、設備が充実していることが強みです。特にプールは、子供から年配の方までそれぞれに合ったプログラムの提供が可能で、会員にとっても利用価値が高い設備ではないでしょうか。 いっぽう、プールをもつ施設ならではの様々な課題もあります。この記事では、経営を圧迫することもあるプールを、メディカルフィットネスに活用することで経営課題の解決につながるヒントをお伝えします。

フィットネスクラブとプールの歴史

 

プールがあるフィットネスクラブと日本のフィットネスの歴史には深い関係があります。

1964年東京オリンピックの開催をきっかけに、日本では水泳ブームが盛り上がり、スイミングスクールを主体としたスポーツクラブが全国的に増え始めました。これがプールのあるフィットネスクラブの始まりと言えます。

1980年代から1990年代にかけてのバブル期にはフィットネスブームが訪れ、プールがある総合的なフィットネスクラブが増加しました。この時期には、都市部を中心に多くのフィットネス施設がオープンし、大人向けの水泳や水中エクササイズが人気となりました。このころから少子化がスイミングスクール経営に影を落としはじめます。

 

今こそおすすめしたい、フィットネスクラブのプールを活用したメディカルフィットネス|総合型フィットネスクラブのプール イメージ画像

 

そして、バブル経済が崩壊すると、景気低迷の影響を受けてフィットネス施設では入会者が減少、赤字施設の増加など深刻な状況に陥りました。存続のために低コストでの運営が必要とされる中、プールをもつ比較的規模の大きなフィットネスクラブでは、プールの設備の維持・管理、水の処理・保守、スタッフの雇用など、経済的な負担が大きく、かねてからの価格競争もあいまって経営の重荷になるケースが多くなりました。

また、ウェイトトレーニングやエアロビクス、ヨガなど、プール以外のエクササイズやトレーニングが人気となり、ニーズの多様化からプールを持たない小規模のフィットネス施設が増加していきました。

現在、24時間ジム、ヨガスタジオ、女性向けサーキット型ジムなど、特徴のあるターゲットを絞ったフィットネス施設は、全国に数多く展開されています。

 

プールがあるフィットネスクラブの可能性

 

こういったことから見えてくるのは、プールがある施設が全体からみると少なくなっている、という現状です。単なる流行、ブームではなくプール本来の価値を考えると、プールがあることが特徴、強み、差別化につながるという状況が今まさに生まれていると考えられます。

 

今こそおすすめしたい、フィットネスクラブのプールを活用したメディカルフィットネス|2020年のフィットネスクラブの種類別割合

株式会社矢野経済研究所「フィットネス施設に関する調査を実施(2020年)」を基にメディカルフィットネスナビが作成

 

プールを利用したトレーニングは、年齢にかかわらず実施でき、実際に中高年の方々の利用も多いという声もききます。

これまで様々な困難の中、頑張ってプールを残してきたフィットネスクラブには、一定の需要があるといえるでしょう。

 

プールの活かし方のヒントとメディカルフィットネス

昨今の光熱費の高騰もあり、スイミングスクールの月謝を上げる施設が増えています。しかし、それでも子どもの習い事の人気NO.1は引き続きスイミングスクールです。

 

今こそおすすめしたい、フィットネスクラブのプールを活用したメディカルフィットネス|幼児の習い事人気NO1は水泳

学研総合研究所「幼児の日常生活・学習に関する調査」よりメディカルフィットネスナビが作成

 

地域の子どもたちのために、スイミングスクールは体力づくりの大切な場所であり続けていることがうかがえます。しかしこれから少子化はさらに拍車がかかることは否めません。厚生労働省の下記の資料をみても、1990年は19歳以下の人口は全体の26%であったのが、2015年には17%まで減少しており、今後も減少すると推計されています。

 

今こそおすすめしたい、フィットネスクラブのプールを活用したメディカルフィットネス|人口ピラミッド(厚生労働省より引用)

出典:厚生労働省「図表1-1-1 人口ピラミッドの変化(1990、2015、2025、2065)-平成29年中位推計-」

 

そのため、スイミングスクールでの収益の他に、主軸となるプログラムの提供が必要なことは明らかです。大人向けの水泳教室や中高年向けに水中歩行を中心としたメニューの提供などは、実施している施設も多いかと思います。

50代以上の方は、若いころの水泳ブームを経験しており、当時水泳が好きだった方や、本当は水泳を習いたかった方などにアプローチするのも良い方法かもしれません。

 

そしてメディカルフィットネスです。プールは整形外科的にもカラダ(膝・腰)への負担をかけずに運動ができるよい環境であり、プールでの運動は水圧や意識的な呼吸により心肺機能を強化することもできます。

医療的な要素を取り入れることで、プールを活用した健康づくりを提案し、中高年の方々のニーズにこたえるサービスを提供できるのではないでしょうか。

また、厚生労働省の認定制度である、健康増進施設の認定を受け、指定運動療法施設の指定をうけることで、医師の処方箋をもとに運動をする場合、施設利用料が医療費とみなされ、医療費控除の対象になるという仕組みを使うことができます。

医療機関との連携や専門的な人材の配置で、中高年の方々に安全に、そして効果的に健康づくりに取り組んでいただける環境を整えることで、近隣の競合店との差別化、安心感や信頼感を与えることができるなど、集客にも効果が期待できると考えられます。

 

なお、大規模な投資が必要になりますが、今の設備を生かして温浴設備(お風呂)を併設することができれば、集客力を大きく伸ばせる可能性があります。
メディカルフィットネスとも相性が良く、サウナなどもあれば若い層も取り込めるかもしれません。

 

まとめ

そもそも、フィットネスクラブがプールを維持するためには、水道光熱費が多くかかり、光熱費が高騰する今、どの施設も苦労されているのではないでしょうか。メンテナンスを含めた維持費も負担となり、設備の老朽化でリニューアルを実施する場合にもかなりの設備投資になると考えられます。また、プール指導を行う人材確保・育成の問題、水の事故に対するリスクなどもあります。そのため、新しく参入することが難しい業態だとも言えます。

コロナ禍では、フィットネス業界全体が多大なダメージをうけましたが、2023年現在、復調傾向が見られます。

今こそ、プールを活用したメディカルフィットネスは、地域の方々の健康に貢献するとともに、少子高齢化社会の課題解決と、施設の収益化を目指すことができるのではないでしょうか。

 

本記事でプールを活かした取り組みのヒントを挙げましたが、是非取り組みの参考にしていただければと思います。

しかし、施策を実施して結果をだすのは簡単なことではありません。

新しいプログラムやメニューを追加する場合には、ターゲットを明確にしたつくりこみと、スタッフ教育、適切なプロモーションが揃わなければ集客につなげるのは難しいでしょう。

厚生労働省の認定を取る場合には、上記に加えて人材や施設要件を満たすための対応や、申請にかかる事務的な負担などもあります。

 

メディカルフィットネスナビでは、経営視点・マーケティング視点から、プールを活用したメディカルフィットネスについてのご相談も承っています。

 

ぜひ、お気軽にお問い合わせください。

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