一般的なフィットネス施設が運営するメディカルフィットネス｜メディカルフィットネスナビ

一般的なフィットネス施設（スポーツクラブ、フィットネスクラブ、スポーツジムなど）が新たにメディカルフィットネス施設を開業する、または既存のフィットネス施設をメディカルフィットネス化する場合、メディカル（医療的）要素の取り入れ方など様々な課題あります。本記事では、フィットネス施設がメディカルフィットネス施設を開業・運営する際の考え方やポイントについてご紹介します。

「メディカルフィットネス」と「フィットネス」の大きな違いは医療的要素

メディカルフィットネスは狭義には医療法人が運営するフィットネス、広義には医療的要素を取り入れたフィットネスを指します。
つまり、メディカルフィットネスの運営母体は医療法人だけではなく、一般企業も運営することが可能で一般的なフィットネス施設がメディカルフィットネスにリニューアルすることもできます。
その場合、どのように医療的要素を取り入れるかは、どのようなメディカルフィットネス施設を目指すのかによっていろいろと考えられます。

たとえば下記のような内容が考えられます。

• 健康運動指導士、健康運動実践指導者、理学療法士、柔道整復師といった資格を持つスタッフを配置し、利用者に対して専門知識を活かした運動指導（サービス）を行う
• 病院や診療所などの医療機関と提携し、医学的エビデンスに基づいた運動指導を行う
• 利用者一人ひとりの健康状態を把握し、定期的な体力測定や運動プログラムの見直しをすることで継続的かつパーソナライズした運動指導を行う
• 運動指導だけでなく生活指導も行い、利用者の健康維持増進を多面的にサポートする

一般的なフィットネス施設をメディカルフィットネス施設にするために、資格取得や届け出、認定が必ず必要になるわけではありません。しかし、医療機関との連携や有資格者による医学的エビデンスに基づく指導を行う場合、厚生労働大臣認定「健康増進施設」「指定運動療法施設」の認定を取得を検討されることをお勧めします。
厚生労働大臣の認定を受けることで他のフィットネス施設との差別化が図れるほか、サービスの質の向上や利用者の安心感にもつながります。

また「指定運動療法施設」を取得すると、要件を満たす利用者は施設利用料の医療控除が受けられます。フィットネス施設でありながら医療控除が受けられることは、利用者にとって大きなメリットになるのではないでしょうか。

厚生労働大臣認定「健康増進施設」「指定運動療法施設」についての詳しい情報は下記をご参照ください
メディカルフィットネス開業前に知っておきたい健康増進施設の認定制度｜メディカルフィットネスナビ

医学的エビデンスに基づいた運動指導を行えることが、医療的要素が加わったフィットネスであるメディカルフィットネスの特徴のひとつです。　　

一般的なフィットネス施設がメディカルフィットネス化するうえでのアドバンテージ

既存のフィットネス施設をメディカルフィットネス化する、またはメディカルフィットネス施設を新規開業する場合のどちらであっても、メディカルフィットネス施設のコンセプトを決めることが重要です。

立ち上げようとしているメディカルフィットネス施設の方針や、施設の広さ、周辺の環境（人口、年齢分布、競合など）今いる人材の活用などにより、方向性を決めましょう。
また、何より、経営陣の皆様が「なぜメディカルフィットネス施設をやりたいのか」「地域の皆様のどんな価値を提供したいのか」を明確にして進めることが、スタートラインでもっとも重要です。

そのうえで、利用者（ターゲット）、提供するサービスの内容、サービスの提供方法を精査することで、そのメディカルフィットネス施設が取り入れるべき医療的要素が明らかになります。コンセプトを明確にしてから、どのような設備が必要か、厚生労働大臣認定「健康増進施設」認定、厚生労働省指定「指定運動療法施設」指定を取るべきか、取らなくても良いかも判断しましょう。

また、厚生労働大臣認定「健康増進施設」、厚生労働省指定「指定運動療法施設」の認定・指定を取る場合は、準備段階から留意することがあるため、早めに方針を決めることをお勧めします。

既に運営している一般的なフィットネス施設をメディカルフィットネス化する場合、フィットネス設備、人員、運営に関するノウハウがあり、そして既存会員がいることは大きなアドバンテージとなります。事前に決めたコンセプトに沿った設備の追加や変更、認定を取る場合は取得に向けた諸準備にリソースを集中できるため、開業準備を効率的に進めることができるでしょう。

特に、フィットネス施設で既に経験を積んだスタッフがいることは、採用コストも削減できるメリットがあります。また、既存人材の中にメディカルフィットネスに関する知識・資格を持つスタッフがいないかは、必ず把握しましょう（健康運動指導士、健康運動実践指導者、理学療法士、柔道整復師、アスティックトレーナー、栄養士、保健師など）。
またスタッフの知り合いに有資格者がいる可能性もあります。人材確保は施設運営にとって大きな問題でもあります。既存のスタッフや人脈を最大限に生かすことが大切です。

コロナ禍でも影響が小さいメディカルフィットネス

2021年8月現在、フィットネス施設はコロナ禍の影響を受け、会員数・売上高ともに低迷しています。

経済産業省の経済動態調査 によると、2020年2月にはフィットネスクラブ全体の売上額は277億円・フィットネス施設の会員数は2070万人を超えていましたが、2020年5月には売上高は17億円・会員数は100万人程度にまで落ちこみました。その後売上・会員数は回復しましたが、2021年4月の売上高は228億円・会員数はおよそ1600万人と、以前までの売上・会員数の8割程度までしか回復していない状況が続いています。

一方、コロナ禍の2020年5月に岩手県矢巾町で開業したメディカルフィットネス「ウェルベース矢巾」は、グランドオープンから2日で臨時休業に追い込まれながらも会員数を着実に増加させ、開業後3ヶ月で損益分岐点を超えました。開業から1年が経った2021年5月の売上高は240万円と、2020年の開業時に対して160.4%、会員数は103.4％です。

パーソナルトレーニングやカウンセリングがサービスに含まれるメディカル会員が増えたことで利用者の単価が上がり、売上高の飛躍的な上昇につながりました。

ウェルベース矢巾は、一般的なフィットネス施設と比べて、メディカルフィットネスがコロナ禍による影響を受けにくい事例と言えます。メディカルフィットネス施設の利用者の中には、基礎疾患がある方や運動初心者の方など、有資格者による運動指導を必要としている方が多くいます。そうした方々にとってメディカルフィットネスは自身の健康を支える大切な生活の一部となっているため、今回の新型コロナウィルス感染拡大のような大きな社会情勢の変化による影響を受けにくいのではないかと、考えられます。

ウェルベース矢巾についてはこちらもご参照ください
【事例】岩手県矢巾町　メディカルフィットネスジムウェルベース矢巾

メディカルフィットネスで新しい利用者層にアプローチ

　Fitness Businessによると、人口に対するフィットネス会員数を示すフィットネス参加率は2019年には日本は4.4％でアメリカは19.6%、イギリスでは15.6％です。
　2018年の日本のフィットネス参加率は4.1％のため増加傾向にはありますが、増加のペースは非常にゆるやかです。また、アメリカ・イギリスも同様に増加傾向にあるため、各国とのフィットネス参加率の差は大きく開いたままとなっています。

多くの人がフィットネスに参加することは、フィットネス業界の発展や国民の健康寿命の延伸、医療費の抑制などにつながります。日本のフィットネス人口を増やすことはフィットネス業界だけでなく、社会課題と言えるでしょう。

メディカルフィットネスでは医学的エビデンスに基づいた運動指導を行うため、基礎疾患を持つ方や運動経験がない方にも安心して通っていただけます。そのため、これまでスポーツクラブやジムに行かなかった層に対してフィットネス参加を後押しすることができ、フィットネス人口の増加にも寄与します。

メディカルフィットネスの運営は一般的なフィットネス施設と比べると、利用者一人ひとりに対する細やかなサービスの提供や医療連携など、準備や運営に手間がかかります。しかし、地域の健康課題の解決に貢献できるという側面を持つとともに、経営的には新たなターゲットにアプローチできるというメリットがあります。

現在フィットネス施設を運営されている方は、メディカルフィットネス化についても検討されてはいかがでしょうか。

これからの時代に必要なメディカルフィットネス

新型コロナウイルスの流行による外出自粛を余儀なくされている今、運動不足に悩む人が増えています。
運動不足が続くと免疫力の低下、体重増加、生活習慣病の悪化などのリスクが高まります。そして体を動かす機会が減ると気持ちが落ちこみやすくなり、うつ病や認知症の発症・悪化のおそれがあるほか、特に高齢者の場合はロコモティブシンドロームが進行し、要介護・寝たきりになるリスクが高まる懸念もあります。

運動不足によって引き起こされる心や体の不調は、健康二次被害と呼ばれます。健康二次被害によって傷病の発生・悪化リスクが高まることを抑制するためにも、一人ひとりの年齢、体質、体力、既往症などを把握したうえで適した運動をすることが大切です。まさに、メディカルフィットネスが果たす役割は大きいと言えます。

一般的なフィットネス施設がメディカルフィットネス化することで、運動を必要としているより多くの人たちに運動指導を提供できるようになります。超高齢社会を迎えた日本で課題となっている健康寿命の延伸にも、メディカルフィットネス施設が重要な役割を担っていくことになるでしょう。

まとめ

メディカルフィットネスは、健康な方だけでなく既往歴のある方に対しても運動指導ができるだけでなく、医療費の抑制など、社会的課題の解決に大きな意義を持ちます。
既にフィットネス施設を運営されている場合は、トレーニングマシンの知見や運営ノウハウがあり、既存の人材がいることから、メディカルフィットネス施設の開業やリニューアルへのハードルは比較的低いと言えます。

とはいえ、メディカルフィットネス化を検討するにあたって、何から始めればよいか、厚生労働大臣認定「健康増進施設」・厚生労働省指定「指定運動療法施設」を取ったほうが良いのか、取得する場合に必要な要件はどういうものか、など、フィットネス施設ごとに考え方や進め方は異なります。

メディカルフィットネスナビでは、フィットネス施設を運営される皆様がメディカルフィットネスを開業する、または今ある施設をメディカルフィットネス化する際のお手伝いもしております。ぜひお気軽にお問い合わせください。