予防医療・未病対策のためのメディカルフィットネス

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予防医療・未病対策のためのメディカルフィットネス

メディカルフィットネス理解
2022.08.31

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メディカルフィットネスが、予防医療・未病の取り組みに役立つことは、イメージできるかと思います。本記事では、メディカルフィットネス施設で実施できる予防医療・未病の取り組みについてのヒントをご紹介します。

Contents

1 予防医療と未病対策で「運動」が大きな役割をもつ
2 運動の頻度や内容から見える課題
- 2.1 歩行・起居動作のトレーニングの例
- 2.2 コミュニティへ参加し、楽しみながら運動を継続する
3 運動の習慣づけや一人ひとりに合わせた運動指導をおこなうメディカルフィットネス
4 メディカルフィットネス施設と医療機関の連携について
5 まとめ

予防医療と未病対策で「運動」が大きな役割をもつ

　高齢化を迎えた日本では、健康寿命の延伸が求められています。
　国民一人ひとりが健康維持・増進に取り組むことで、生涯にわたる生活の質（QOL）の向上や、年々増加する医療費の抑制など、さまざまなメリットがあります。

　健康寿命の延伸のために「予防医療」「未病対策」が大切であることは、近年社会的にもフォーカスされてきています。

「予防医療」は、病気との関わり方によって三段階に分けられます。
　●一次予防
　病気を未然に防ぐことを目的とした生活習慣の改善などが挙げられます。適度な運動や禁煙、予防接種などは一次予防に当てはまります。
　●二次予防
　健康診断や人間ドックなど、病気の早期発見・早期治療につながる行動があります。
　●三次予防
　病気になってしまった後の憎悪防止の取り組みが該当します。
　リハビリテーションや機能回復訓練などによって病気の回復や再発防止を図ることが、三次予防の内容です。

　一次予防では、適度な運動が重要であることはもちろん、二次予防でも検診結果の数値が良くない場合、運動習慣をつけることによって改善が期待できることは、一般的にも広く認識されています。
　三次予防についても、リハビリや機能回復訓練、さらにリハビリ期間が終了してからも継続した運動により、病気やけがの回復・再発防止につながると言えます。

　このように予防医療においては運動抜きには語れないと言っても過言ではないでしょう。

　また、未病とは、病気を発症はしていないものの体に何らかの不調がある、または健康診断の数値などに問題が出ていても体に症状が出ていない状態を指します。
　高血圧、脂質異常症などが未病にあたります。他にも、糖尿病も未病のひとつであると考えられています。未病の中でも、生活習慣の改善によって健康な状態に戻れる状態を未病一期、臓器などの組織に変化が起こっている、または健康のために薬物投与が必要である段階を未病二期と呼びます。（※1）

　国としても「未病」に言及しており、内閣官房健康・医療戦略室の令和2年3月27日、国の「健康・医療戦略（第二期）」が閣議決定され、その資料では下記ののように定義づけされています。

　”未病とは、健康と病気を「二分論」の概念で捉えるのではなく、心身の状態は健康と病気の間を連続的に変化するものとして捉え、このすべての変化の過程を表す概念である。”（※2)

　未病においても、その方の状況により様々ですが「運動」が大切な要素となることは明らかです。
　また、心の健康のためにもコミュニティへの参加、人と人とのかかわりも運動と同様に重要なキーワードと言えるでしょう。

　以上のことから、予防医療と未病対策において、メディカルフィットネス施設が果たせる役割が大変大きなものであることが分かります。自身の体調や体力に不安がある方が安心して適切な運動ができ、専門的な知識のある人材に相談ができたり、アドバイスを受けられる環境は、まだまだ不足しているのではないでしょうか。

※1　参照：公益財団法人　鹿児島県医師会「病気になる前に治す-「未病」とは？-」
※2 参照：健康・医療戦略（第二期）＜令和2年3月27日閣議決定＞

予防医療・未病対策のためのメディカルフィットネス｜診察をおこなう医師のイメージ

運動の頻度や内容から見える課題

　スポーツ庁の「令和3年度　スポーツの実施状況等に関する世論調査」では、全国の18～79歳の男女20,000人を対象に、2019年11月から2020年11月にかけての1年間の運動状況を調査しています。ここでは、運動の頻度や内容から見える課題について考えていきます。

　下のグラフにあるように、1週間あたりの運動頻度について「運動しなかった・わからない」と回答した方は全体の19.9％、8割以上の方はなんらかの運動を習慣としているという結果がでています。

予防医療・未病対策のためのメディカルフィットネス｜2020年11月～2021年11月の運動状況について

※スポーツ庁「令和３年度スポーツの実施状況等に関する世論調査」を基にメディカルフィットネスナビが作成

　運動をしなかったと回答した方のうち「体力に自信がない・どちらかといえば体力に自信がない」と答えた方の割合は65.6％。7割近くの方は、自分の体力に自信がないと感じています。

予防医療・未病対策のためのメディカルフィットネス｜運動しなかった人の、体力の自信の有無

※スポーツ庁「令和３年度スポーツの実施状況等に関する世論調査」を基にメディカルフィットネスナビが作成

　いっぽう、週に1回～2回運動をすると回答した方のうち、「体力に自信がある・どちらかといえば体力に自信がある」と回答した方は51.3％、週に3回以上運動する方は59.4％と、運動習慣がある方でも体力に自信がある方は半数程度にとどまっています。

予防医療・未病対策のためのメディカルフィットネス｜運動習慣がある方の体力の自信の有無

※スポーツ庁「令和３年度スポーツの実施状況等に関する世論調査」を基にメディカルフィットネスナビが作成

　1週間あたり一度も運動をしていない（もしくはわからない）と回答した方が体力に自信がない方が多いことは予想できることかもしれません。しかし、運動習慣がある方の中でも、4割以上が体力に自信がないと感じているという結果になっています。
　この理由のひとつに、運動習慣のある方であっても、その内容や、その方の身体状況に合った運動ができているとは限らないのではないかと推測できます。

　また、運動をした方のうち半数以上の方が64.1％がウォーキングを挙げておられます。

予防医療・未病対策のためのメディカルフィットネス｜実施したスポーツ種目

※スポーツ庁「令和３年度スポーツの実施状況等に関する世論調査」を基にメディカルフィットネスナビが作成

　ウォーキングは手軽に日常的に取り入れやすい運動です。厚生労働省生活習慣病予防のための健康情報サイトe-ヘルスネットでは下記のような記述があります。

“長時間継続して歩くことで、有酸素性運動は継続時間が長くなるほど脂肪をエネルギーとして利用する比率が高まるので、体脂肪の減少による肥満解消や血中の中性脂肪の減少、血圧や血糖値の改善に効果があります。さらに運動することによる心肺機能の改善や骨粗鬆症の予防などの効果も見込まれます。ジョギングと異なり、常に足が地面についていますので、膝や腰の疾患を抱えている方でも傷害のリスクが少なく、精神面でも開始時のハードルが低い運動として人気があります。”

引用元：厚生労働省生活習慣病予防のための健康情報サイトウォーキング

　取り組みのハードルが低く、健康維持増進のために様々な場面で推奨されるウォーキングですが、動作の質や強度を考慮することが大切であることが、上記サイトでも明記されています。また、サルコペニアや筋力低下の予防・改善のためには、ウォーキング等とあわせて筋肉トレーニングも大切な要素ですが、自分に適したトレーニングを一人で行うことはハードルが高いと考えられます。

歩行・起居動作のトレーニングの例

　例えば、歩行（歩く、走る、階段の昇降）と起居（立つ、座る、起き上がる）動作は加齢により早期から能力が低下しやすいとされています。そのため、歩行・起居動作のトレーニングにつながる運動・スポーツをおこなうことは、予防医療の一次予防につながると言えます。

　歩行・起居動作のトレーニングには、日常的な歩行運動はもちろんですが、歩行・起居動作に必要な筋肉を鍛えることが有効です。

上体おこしや上半身の捻転運動
大腿背部、股関節、腰のストレッチング
膝関節の伸展運動やスクワット
股関節の屈曲運動
足関節の背屈運動と底屈運動

　参照元：厚生労働省「２．身体活動・運動分科会報告（案）」

　具体的なトレーニング方法は上記サイト内にも図解で紹介されていますが、この運動をご自身で安全に、効果的に行うことができる方は少ないと考えられます。

コミュニティへ参加し、楽しみながら運動を継続する

　なお、ウォーキングやトレーニングではなく、好きなスポーツに取り組んでいる方もいらっしゃいます。精神的にもリフレッシュでき、楽しみながら体を動かすことができるため、継続しやすいこともメリットです。また、一緒に楽しめるコミュニティに参加することで精神的な健康に大きく寄与すると考えられます。
メディカルフィットネス施設でも、楽しく運動に取り組む仲間ができたり、さらに健康や運動に対して正しい知識を教えてもらえる環境が得られたりすることなど、提供できる価値は大きいと言えます。

運動の習慣づけや一人ひとりに合わせた運動指導をおこなうメディカルフィットネス

　個々人の体の状況によって、どのような運動をどの程度おこなうべきかは当然異なります。体に痛みや不調がある方の中には、運動やトレーニングをおこなうことを不安に思う方もおられるでしょう。
　自分の身体状況や既往歴に照らし合わせて、運動の内容や頻度を検討することはかなり難しく、効果的な運動を実践するためには、医療や運動の専門知識を持つ、有資格者等のサポートが必要な方がほとんどだと推測されます。

　メディカルフィットネス施設はこのような課題を解決できる場となりうるのではないでしょうか。

　メディカルフィットネス施設では、医療や運動の資格を持つスタッフによる、医学的エビデンスに基づいた運動指導をおこないます。

　体に痛みや不調がある、既往歴があるなどの理由によって運動に消極的な方々でも、安心して効果的で安全な運動に取り組めるため、楽しく体を動かす習慣をつけることが可能です。

　予防医療や未病対策に効果的な運動を身につけるうえで、医学的根拠のある運動指導に取り組めるメディカルフィットネス施設は今後さらに需要が高まると当メディアでは考えています。

メディカルフィットネス施設と医療機関の連携について

　予防医療や未病対策に取り組むメディカルフィットネス施設では、医療機関と提携関係を結ぶことが理想です。

　どのような診療科目の医療機関と提携するか、提携の内容はどのようなものにするかなど、検討事項は多岐にわたります。メディカルフィットネス施設のコンセプトに合わせて医療機関との提携内容を考えることが重要と言えますが、一般的に多いのは内科・整形外科です。例えば主に生活習慣病の予防・改善に力を入れる場合は内科と、機能改善に強みがある施設やスポーツ障害予防、アスリートのパフォーマンス向上などに特化したプログラムがある場合は整形外科などです。

　当メディア「メディカルフィットネスナビ」には、医師や医療法人の経営陣などから、メディカルフィットネス施設開業についてのご相談が多数寄せられています。

　ご相談では多くの医師が「薬だけで患者さんの状況の改善は難しい」と話されます。運動の重要性と患者さん自身で運動を実施・継続することの難しさを実感し、自らメディカルフィットネス施設の開業を検討されている方が増えています。

　ある内科の開業医は、高血圧や糖尿病予備軍など症状が出ていない状態（未病）の方はコロナ禍で活動量が極端に減り、数値の悪化がすすみ、心筋梗塞や脳梗塞など重大な病気になってしまう方もおり、危機感を感じているとのことです。
　また、動かないことでの体力の減退、筋力の低下も大きな問題と認識されています。

　このことからも近隣のメディカルフィットネス施設から提携の依頼があれば、協力に前向きな医師は増えつつあると考えられます。また、メディカルフィットネスについてあまり知らない医師へ提携を依頼する際には、依頼の背景や目的を分かりやすく説明することが大切です。

　厚生労働省は健康増進施設・指定運動療法施設の普及に向けて認定・指定要件を緩和するなど、国としても医療連携を行うメディカルフィットネス施設の増加を図っていることも、追い風になるのではないでしょうか。

　メディカルフィットネス施設は、医師から運動するよう指導された患者さんが、実際に運動を実施・継続できる環境を提供することができます。医師から勧められたメディカルフィットネス施設に通い、定期的に医療機関を受診する患者さんは、運動の効果について医師から評価してもらうことでモチベーションを維持することができ、未病の段階で大きな病気を予防できるなど好循環が期待できます。

予防医療・未病対策のためのメディカルフィットネス｜患者に説明をおこなう医師のイメージ

まとめ

　予防医療・未病対策のためのメディカルフィットネスの理解を深めていただくために、スポーツ庁のスポーツの実施状況等に関する世論調査のデータから運動習慣やその内容についての課題を考察し、メディカルフィットネスの役割についてお伝えしました。また、医療連携の可能性について、医師からの声とともにご紹介しました。

　医学的根拠のある運動指導をおこなうメディカルフィットネス施設では、運動初心者の方や体を動かすことに不安を感じている方でも安心して取り組める運動指導を行います。また、既に運動習慣がある方が、ウォーキングや趣味のスポーツを楽しんで取り組むことも、健康のために有意義であることは言うまでもありませんが、正しく歩くためのより効率的なウォーキング方法の指導、スポーツを続けられる体づくり、将来的な健康維持増進のために必要なトレーニングなどを専門的なサービスとして提供することもメディカルフィットネスの役割の一つです。

　さらに、医療機関や医師からも、運動の重要性が認識され具体的なアクションは広がりつつあります。

　メディカルフィットネスナビでは、メディカルフィットネス施設の開業などについてのご相談を承っています。ぜひお気軽に無料相談をご利用ください。