メディカルフィットネスに欠かせない健康運動指導士・健康運動実践指導者の養成・認定を担う「公益財団法人 健康・体力づくり事業財団」のご紹介

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公益財団法人 健康・体力づくり事業財団は、メディカルフィットネス施設にかかせない、健康運動指導士や健康運動実践指導者の養成・認定などを担っています。本記事では、同財団の活動内容や健康運動指導士・健康運動実践指導者について詳しくご紹介します。

公益財団法人 健康・体力づくり事業財団とは

 公益財団法人 健康・体力づくり事業財団は、循環器疾患やがん、糖尿病、COPDなどの予防対策を推進し、健康増進のために「国民一人ひとりが健康・体力づくりに取り組む大切さ」を広く社会に浸透させ、また、文化として定着させるべく、厚生労働省の『国民健康づくり対策』及び文部科学省の『生涯スポーツ・体力つくり』などの『国の健康・体力づくり施策』に沿って、民間団体の立場から、それら施策を具現化するための各種事業を推進しています。

【主な活動内容】

  • 健康・体力づくりに関する正しい知識の普及啓発
  • 健康運動指導士・健康運動実践指導者の養成
  • 健康・体力づくりの指導者の研修
  • 国民の健康・体力の保持増進及び疾病の予防等に関する調査研究及び各種助成

 

メディカルフィットネスにかかせない、健康運動指導士・健康運動実践指導者が持つスキルについて

 公益財団法人 健康・体力づくり事業財団は、国民の生活習慣病予防や介護予防への貢献を目的として、健康運動指導士・健康運動実践指導者の養成・認定をおこなっています。
医学的な基礎知識や運動生理学についての理解がある健康運動指導士・健康運動実践指導者は、メディカルフィットネス施設を運営するうえでも欠かせない役割を担っています。

 厚生労働大臣認定 健康増進施設、厚生労働省指定 指定運動療法施設、ならびに医療法42条施設(疾病予防運動施設)には、健康運動指導士や健康運動実践指導者の配置が必要です。

 次にそれぞれの資格についての詳細をご紹介します。

健康運動指導士のスキル

 健康運動指導士は、「ハイリスクアプローチ(個別指導)」という考え方に基づき、医師からの運動処方箋を理解し、医療・保健・栄養の各分野の従事者とも連携しつつ、個々人の心身の状態に応じた運動プログラムの作成及び運動指導を担う人材です。
 健康運動指導士養成講習会カリキュラムでは、健康づくりや運動生理学の知識に加え、生活習慣病の基礎知識、特定健診・保健指導などについて習熟したうえで、運動プログラムの作成方法を学びます。全身持久力、筋力、筋持久力、柔軟性、敏捷性、平衡性などの身体機能の測定方法や評価の正しい知識を習得することで、対象者の年齢や性別、既往歴などの身体情報から、一人ひとりに合わせた運動プログラムを組む能力を身に着けています。

 メディカルフィットネス施設は、介護予防や健康維持・増進のための運動から、アスリートのパフォーマンス向上まで、非常に幅広い分野が対象になります。それぞれの施設によってどの分野にフォーカスするかは様々ですが、医師・理学療法士・セラピストなどと的確なコミュニケーションを取り、メディカルフィットネス施設のコンセプトに合わせて的確かつ安全に運動指導ができることが、健康運動指導士の強みと言えます。

健康運動実践指導者のスキル

 健康運動実践指導者は、「積極的ポピュレーションアプローチ」という考え方に基づき、健康づくりのための運動の専門的知識を備え、自ら見本を示せる実技能力と、特に集団に対する運動指導技術に長けた人材です。健康運動実践指導者養成講習会カリキュラムでは、積極的な健康づくりや運動などに関する幅広い知識に加え、集団に対する運動指導や応急処置の実践的な内容を学んでいます。
 安全で効果的な運動を楽しんで実践していただけるようなスキルを持つことが、健康運動実践指導者の強みと言えます。

健康運動指導士・健康運動実践指導者については、こちらもご覧ください
参照:メディカルフィットネス施設に欠かせない「健康運動指導士・健康運動実践指導者」とは|メディカルフィットネスナビ 

 

さまざまな場所で活躍する健康運動指導士・健康運動実践指導者

 令和5年3月1日時点で、健康運動指導士は18,151名、健康運動実践指導者は18,552名が登録されています。
 健康運動指導士・健康運動実践指導者の居住地域に偏りはなくどの都道府県でも、健康運動指導士・健康運動実践指導者の有資格者がいます。

就業状況について

 健康運動指導士の21.2%、健康運動実践指導者の22.2%がアスレチック・フィットネスクラブ等の一般的なスポーツクラブに勤務しており、勤務場所の比率としてはもっとも多くなっています。
 診療所・病院等で勤務されている方は、健康運動指導士が15.4%、健康運動実践指導者は11.0%です。他にも、フリーインストラクターや市役所・保健所、老人介護・保健・福祉施設等、さまざまな場所で健康運動指導士・健康運動実践指導者は活躍しています。

 上記のグラフの中で「アスレチック・フィットネスクラブ等」「診療所・病院」の中にはメディカルフィットネス施設が含まれています。
 その他(学生・無職含む)の割合が多い理由としては、健康運動指導士・健康運動実践指導者については養成校制度があり、在学中に取得する人が多くいることが主な要因です。

 

健康運動指導士養成校・健康運動実践指導者養成校については、下記をご参照ください。
健康運動指導士養成校のご紹介|健康・体力づくり事業財団
健康運動実践指導者養成校のご紹介|健康・体力づくり事業財団

 

健康運動指導士・健康運動実践指導者がメディカルフィットネス施設で担う役割

 身体状況に合わせた運動メニューを提供し、健康と運動の正しい知識を伝え、安全に運動ができる環境とサービスを提供するメディカルフィットネス施設において、健康運動指導士・健康運動実践指導者は、大きな役割を担います。
 また、メディカルフィットネス施設が厚生労働大臣認定「健康増進施設」・厚生労働省指定「指定運動療法施設」の認定・指定を取得する場合や、メディカルフィットネス施設の運営母体が医療法人であり、医療法42条施設(疾病予防運動施設)としてメディカルフィットネス施設を運営する場合は、健康運動指導士・健康運動実践指導者の配置が必要になります。

採用について

 メディカルフィットネス施設の開業・運営を検討される場合は、健康運動指導士・健康運動実践指導者の人材確保が課題になる場合も多く見受けられます。
 まずは、認定のためという考えだけではなく、どのようなスキルをもった人材が自身の施設でどのようなサービスを提供するのか、運営側がしっかりとイメージすることが大切です。そのうえで資格取得者を採用するのか、例えば、健康運動指導士ならば、既に国家資格を持つ人材が在籍している場合、資格取得のための時間の確保や費用の助成などをおこない人材を育てるのか、など早めに検討することをおすすめします。

 

健康運動指導士・健康運動実践指導者の登録更新について

健康運動指導士・健康運動実践指導者の更新

 健康運動指導士・健康運動実践指導者は、5年に1回登録更新が必要です。
 更新の際には、健康運動指導士は講義・実習合計20単位以上(内実習5単位以上)、健康運動実践指導者は講義・実習合計10単位以上(内実習5単位以上)の登録更新講習会の受講が必要です。
 さらに、健康運動指導士の更新には更新必修講座を受講することが登録更新の要件になっています。

 健康運動指導士・健康運動実践指導者は、資格取得後も健康や体力づくりに関わる国の施策や制度について新しい知識を常に取り入れる必要があります。
 公益財団法人 健康・体力づくり事業財団によって、健康運動指導士・健康運動実践指導者の質は保持され、知識やスキルはアップデートされているのです。

 

まとめ

 公益財団法人 健康・体力づくり事業財団では、健康運動指導士・健康運動実践指導者の資格取得のための講習会の開催から取得後のサポートまで、さまざまな事業をおこなっています。
 また同財団では、運動指導における実践研究や、地域・職域における健康・体力づくり、問題解決のための調査研究に対して助成をおこなっています。指定研究区分については、健康運動指導士・健康運動実践指導者以外に、大学等の研究機関に所属する方も応募できます。健康運動指導士・健康運動実践指導者も、日々の活動における指導方法や人材育成、新たな指導法の開発について研究し、学会発表を目指す方もいます。

健康運動指導研究助成については、下記をご参照ください。
健康運動指導研究助成|健康・体力づくり事業財団

 健康運動指導士・健康運動実践指導者は大変専門性が高い資格です。しかし、その専門性を存分に活かせる職場で活躍している方は、まだ少ないのではないでしょうか。

 当メディアでは、健康増進施設・指定運動療法施設、医療法42条施設の立ち上げをサポートすることで、健康運動指導士・健康運動実践指導者の方々の活躍の場を増やし、日本が直面している課題である、健康寿命の延伸と健康格差の縮小に寄与できればと考えています。
 メディカルフィットネス施設の開業・運営について検討される場合は、健康運動指導士・健康運動実践指導者の有資格者の採用や資格の取得についても、是非ご検討ください。

健康運動指導士・健康運動実践指導者についての最新情報は、公益財団法人 健康・体力づくり事業財団のホームページでご確認ください。
公益財団法人 健康・体力づくり事業財団

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