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メディカルフィットネス事業に注目したきっかけ 「大友メディカル」代表取締役社長・大友康広氏 大友：接骨院では基本的に、施術をして問題の箇所が治…
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2022年2月25日(土)に早稲田大学 大熊記念講堂小講堂で、第1回厚生労働大臣認定 健康増進施設 学術大会が開催されました。主催は公益財団法人日本健康スポーツ連盟、共催は一般財団法人 日本健康開発財団、早稲田大学スポーツ科学学術院です。
Contents
健康増進施設・指定運動療法施設の認定・指定は、本大会を主催された公益財団法人日本健康スポーツ連盟が認定機関です。
基調講演
厚生労働省における身体活動・運動分野の取り組み
講師：厚生労働省 健康局健康課
国からの情報共有の場が設けられました。直接お話を伺う、貴重な機会となりました。
教育講演
健康増進施設における「身体活動・座位行動ガイドライン」活用にむけて～特に慢性疾患を有する場合～
講師：小熊 祐子先生（慶應義塾大学スポーツ医学研究センター大学院健康マネジメント研究科准教授・医学博士 厚生労働省研究班 研究者）
現在作成が進んでいる「身体活動・座位行動ガイドライン」についての考え方を、慢性疾患を有する方向けのガイドラインを中心にご報告いただきました。
さらに、運動開始前のチェックや、運動施設としての対策などの安全面に関するアンケート結果についても発表がおこなわれました。
標準的な運動プログラムの解説
講師：佐藤 真治先生（帝京大学医療技術学部教授 厚生労働省研究班 研究者）
標準的な運動プログラムとは、医療機関が運動処方箋を交付しやすいように、高血圧・2型糖尿病などの疾患別に具体的な運動の種類や量を示したものを指します。
厚生労働省認定「健康増進施設」での運動療法プログラムの実施方法について講演がおこなわれました。
シンポジウム
医療との連携～指定運動療法施設の取り組み～
講師：石尾氏（株式会社岡山スポーツ会館（OSKスポーツクラブ））、石川氏（医療法人 宮仁会 猫山宮尾病院 メディカルフィットネスCUORE）、新庄先生（医療法人秀英会）
厚生労働省指定「指定運動療法施設」としての運動療法の入会から利用までの流れ、医療費控除手続き、今後の展望や、スポーツクラブが指定運動療法施設の指定を取得し、一定の条件を満たす利用者様の施設利用料を医療費控除の対象とするための運動処方箋などの具体的な説明などを、実例を交えてお話しいただきました。
パネルディスカッション
指定運動療法施設としての課題や問題について討論し、参加いただいた医師の方を含む多数の方からご質問をいただきました。今後の展望や問題点などについて、活発な討議がおこなわれました。
温泉利用型健康増進施設との連携について
講師：早坂先生（一般財団法人日本健康開発財団 温泉医科学研究所長 温泉療法専門医博士(医学) 東京都市大学 人間科学部学部長 教授）、黒澤様（早稲田大学 総合研究機構）
温泉利用型運動施設との連携についての情報共有と、健康増進施設の研究報告がありました。
表彰式
健康増進施設認定制度を長年利用されている、公益財団法人 北陸体力科学研究所、豊島区池袋スポーツセンター、東京アスレティッククラブの3施設が表彰されました。
まとめ
学術大会には、定員に迫る180名以上の方が参加されました。
健康増進施設認定施設からの参加者以上に一般の参加者が多く、健康増進施設に注目する企業や個人の方が多くおられたとのことです。
医療関係者も多数ご参加いただき、健康増進施設・指定運動療法施設の認定・指定制度の重要性が医療の現場でも広く認知されていると感じられました。
さらに学術大会後の懇親会への参加者も100名に迫り、講師への質問や施設間での交流がおこなわれました。
医学的エビデンスのある運動指導をおこなうメディカルフィットネス施設は、健康増進施設・指定運動療法施設の認定を取得することが理想です。健康のための運動を安全におこなえる、健康増進施設・指定運動療法施設の認定・指定を取得した施設は、今後ますます必要とされることでしょう。
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健康増進施設・指定運動療法施設については、こちらもご参照ください
健康増進施設・医療法42条施設について｜メディカルフィットネスナビ
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