接骨院の可能性を広げるメディカルフィットネス｜メディカルフィットネスナビ

医療的要素を取り入れたフィットネスであるメディカルフィットネスを接骨院（整骨院・治療院）が運営することには、接骨院にも利用者にとっても、さまざまなメリットがあります。本記事では、接骨院がメディカルフィットネス施設を開設、運営する際の考え方についてご紹介します。

柔道整復師と接骨院が抱える課題

柔道整復師とは、ねんざ・打撲・脱臼などの外傷に対して、投薬や外科手術をおこなわず、主に手技による施術をおこなう国家資格です。柔道整復師が施術をおこなう施設は接骨院（整骨院・治療院）と呼びます。

厚生労働省が平成30年におこなった衛生行政報告例（就業あん摩マッサージ指圧師・はり師・きゅう師・柔道整復師及び施術所）によると、柔道整復師として働いている方の人数は2008年には43,946名でしたが2018年に73,017名まで増加しており、10年間で約1.6倍に増加しています。一方で柔道整復を行う施術所の数は2008年に34,839件、2018年に50,077件です。施術所の数は1.4倍ほど増加していますが、柔道整復師として就業している人数と比べると増加率は低くなっています。
また、接骨院1院あたりの柔道整復師の平均人数は2008年が1.26名、2018年は1.46名です。複数の柔道整復師が配置された接骨院は増えつつありますが、多くの接骨院は、柔道整復師が1名の小規模な接骨院であることが分かります。
接骨院が増加したことによって接骨院の利用者は分散し、1院あたりの利用者数は減少することが予想されます。さらに、国家資格を必要としないリラクゼーション施設など、接骨院と競合する施設も増加傾向にあります。

接骨院とその競合施設は増加していますが、鍼灸・マッサージも含む柔道整復市場は縮小傾向です。2014年の5,580億円をピークに市場規模は年々縮小しており、2018年には4,810億円と、4年間で13.8％減少しています。

※株式会社矢野経済研究所のデータを基にメディカルフィットネスナビが作成

さらに、接骨院は、柔道整復師法によって広告宣伝が制限されています。そのため積極的なプロモーションが難しく、集客に苦戦する接骨院も多いのではないでしょうか。
厳しい状況が続く中で接骨院が安定した運営を続けるためには、他の施設と差別化できるサービスを考えることも重要でしょう。

接骨院だからこそできる運動指導

接骨院が他の施設との差別化を図る方法のひとつが、院内でおこなう施術の一部を保険適用外の自費施術に移行することです。
保険適用外の自費施術は施術内容や期間に制限がないため、利用者一人ひとりの悩みに寄り添った施術をおこないやすいことが特徴です。保険適用内の施術では施術の内容や方法、期間の定めにより、時には利用者の希望に応えられないこともあります。接骨院と利用者がより深いコミュニケーションをとりながら、利用者の希望を叶える自費施術としておすすめすることにより、利用者の満足度を上げることも可能になると考えられます。

接骨院が取り入れられる自費施術メニューのひとつが、歩行訓練や関節可動域回復訓練などの運動療法です。
運動療法は、痛みや不調の緩和だけでなく、けがや病気の予防にも効果的です。健康の維持・増進に関心がある方にも、接骨院を利用していただける可能性があります。

また、高齢化が進む現在、ロコモティブシンドロームやフレイルを予防する取り組みが求められています。接骨院が運動療法に取り組むことは、地域の健康増進の一翼を担うことにもなりえます。

運動療法をおこなう接骨院から、メディカルフィットネス施設を併設する接骨院へ

ここでは、運動療法を取り入れた接骨院がメディカルフィットネス施設を併設する場合の考え方についてご紹介します。

メディカルフィットネスとは、狭義には医療法人が運営するフィットネス施設、広義には医療的要素を取り入れたフィットネス施設を指します。
メディカルフィットネス施設では、予防医療や未病の観点から運動指導をおこなうことができます。柔道整復師は骨や筋肉などの運動器に関する知識を持ち、けがへのアプローチや体の機能を改善させる運動療法の知識があるため、メディカルフィットネスとの相性が良いと言えます。

そして、利用者にとって、施術から運動までをひとつの施設でおこなえることは大きなメリットです。接骨院とメディカルフィットネス施設が利用者の体の状態を共有することで、利用者に合わせた施術や運動の提案がしやすくなり、より利用者に寄り添ったサービスが提供できるでしょう。

たとえば、利用者が日常生活ででけがをした際、けがの回復を接骨院が担い、回復後の筋力維持・パフォーマンス向上をメディカルフィットネスが担うなど、それぞれの特性を活かした連携が可能になります。また、連携を深めることで、相互にサービスの質を向上することが期待されます。

接骨院×メディカルフィットネス施設のポイントは医療連携

既存の接骨院がメディカルフィットネス化する、または接骨院がメディカルフィットネス施設を併設する場合、どのようなコンセプトに基づいて施設づくりをおこなうかが重要です。
メディカルフィットネス施設のコンセプトが決まると、コンセプトに沿った内装や設備、規模などが決まります。はじめにコンセプトを決め、それから内装や設備などを検討することが望ましいでしょう。

メディカルフィットネス施設を開業するにあたって必須の資格や要件はありませんが、厚生労働大臣認定「健康増進施設」の認定や、厚生労働省指定「指定運動療法施設」の指定を取得することができます。
これらの認定・指定の取得は義務ではありませんが、取得の要件を満たす設備・人員の配置によって、利用者に寄り添った効果的な運動指導がおこないやすくなります。

さらに「指定運動療法施設」の指定を受けると、諸条件を満たす利用者の施設利用料は医療控除の対象とすることが可能です。利用者へのメリットが大きいため、要件を満たすことができるのであれば指定取得を目指すことをお勧めします。

厚生労働大臣認定「健康増進施設」、厚生労働省指定「指定運動療法施設」の取得基準の中には「医療機関との適切な提携関係を有していること」があります。
一口に医療機関と言ってもさまざまな分野の医療機関があります。医療機関と提携関係を築くことは容易ではありませんが、医療機関と提携することは利用者の施設に対する信頼向上につながります。施設のプロモーションや差別化のうえでも有効なため、健康増進施設、指定運動療法施設の認定・指定を取得しない場合でも、可能な範囲で医療機関との提携を検討されてはいかがでしょうか。

接骨院が運営するメディカルフィットネス施設が提携する医療機関としては、整形外科だけでなく内科や循環器科なども考えられます。
メディカルフィットネス施設は、体に痛みは不調を抱える方へ向けた施術や運動療法などのアプローチはできますが、生活習慣病や糖尿病などで運動を必要とする方の状態をみることは難しい場合もあります。しかし、内科・循環器科などの医療機関と提携し、利用者の生活習慣病や糖尿病などの状態を共有することで、より詳細に利用者の体の状態を理解することができるようになります。

また、内科・循環器科などの医療機関の中には、生活習慣病や糖尿病などによって健康のために運動を必要とする患者がいらっしゃいます。そうした患者に対して医師が運動を勧めることはありますが、具体的にどのような運動をするべきか・どのような運動であればできるかなどを判断することは難しいケースがあります。
こうした悩みを抱える医療機関と、筋骨格系の運動器に関する知識を備えた柔道整復師が所属するメディカルフィットネス施設が提携すると、内科・循環器科などの医療機関ではカバーしきれない運動療法のサポートが可能になります。

厚生労働大臣認定「健康増進施設」、厚生労働省指定「指定運動療法施設」の認定・指定を取得する場合、施設のサービスの質を向上することができるほか、接骨院はこれまでとは異なる利用者層へアプローチがしやすくなります。そして、提携先の医療機関は、これまで患者の自主性にゆだねる部分が多かった運動療法をメディカルフィットネス施設の柔道整復師やトレーナーに任せることが可能です。異分野のプロフェッショナルが手を取り合うことで、これまで以上に利用者の健康維持・増進に寄与することにつながると考えられます。

厚生労働大臣認定「健康増進施設」「指定運動療法施設」については、こちらもご覧ください
メディカルフィットネス開業前に知っておきたい健康増進施設の認定制度｜メディカルフィットネスナビ

まとめ

接骨院の市場が縮小傾向にある現在、接骨院が安定した運営をおこなうために、競合と差別化できるサービスを持つ必要性が増しています。差別化を図る方法の一つとして、メディカルフィットネスには様々なメリットがあります。接骨院がメディカルフィットネス施設を運営（併設）することにより、利用者の抱える体の不調や悩みに対する施術だけでなく、運動療法の幅も広がります。

また、諸要件を満たすことができる場合は、厚生労働大臣認定「健康増進施設」認定や、厚生労働省指定「指定運動療法施設」指定を取得することをお勧めします。

メディカルフィットネスナビでは、接骨院がメディカルフィットネス施設を併設する・メディカルフィットネス施設を新たに開業する際のお手伝いもしております。
医療連携についてもサポートさせていただいておりますので、ぜひお気軽にご相談ください。