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2024.10.09
今、注目を集める「メディカルフィットネス」 「メディカルフィットネス」の第一人者であり、当メディア「メディカルフィットネスナビ（メディナビ）」の…
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新型コロナウイルス感染症の流行により、健康維持・増進のための運動に注目が集まっています。本記事では、コロナ禍でも注目を集め、成長を続けているメディカルフィットネスについてご紹介します。
Contents
運動不足を感じる人が増え、フィットネスの需要は上昇傾向
新型コロナウイルス感染症の流行により、多くの人のライフスタイルに変化がありました。
外出自粛により運動の機会が減ったことで、フレイルやロコモティブシンドロームなど、さまざまな健康二次被害の発生が懸念されています。免疫低下による基礎疾患の悪化リスクのほか、筋肉量の低下や体重増加なども心配されます。
運動量が減ったことに危機感を覚えている方は多くいます。スポーツ庁の「スポーツ政策調査研究事業調査結果報告書」(2021年2月)によると、日本に居住する6~79歳の男女9,000名のうち、新型コロナウイルス感染症の拡大前後に運動不足を感じた方は79.6％にのぼります。
※スポーツ庁「スポーツ政策調査研究事業調査結果報告書」を基にメディカルフィットネスナビが作成
また、同調査では、緊急事態宣言下で高頻度の運動を始めた人のうち95.1%が、運動を実施した理由に「運動不足は健康に悪い」を選んでいます。
※スポーツ庁「スポーツ政策調査研究事業調査結果報告書」を基にメディカルフィットネスナビが作成
コロナ禍によって生活様式が変わり、運動不足を感じる人が増えています。多くの方の健康意識や運動への意欲が高まっていることが、スポーツ庁の調査からも読み取れます。
フィットネス施設は会員数・売上ともに大幅ダウン
コロナ禍の影響を受けて多くの方の運動意欲は高まる一方で、フィットネス業界は苦戦を強いられています。
経済産業省の経済動態調査によると、2020年2月のフィットネスクラブ全体の売上高は277億円、フィットネス施設の会員数は2,070万人以上と増加傾向にありましたが、国内で初の緊急事態宣言が発出された2020年4月には売上高が77億円・会員数は376万人にまで減少しました。その後、売上高・会員数はともに回復傾向にはありますが、2021年12月時点でも売上高は220億円・会員数は1,677万人と、コロナ禍前の水準には戻っていません。
売上高・会員数ともに回復の兆しは見えていますが、市場規模が拡大していたコロナ以前と比べると売上高は79.4%、会員数は81.0%と十分には戻っていません。コロナ禍の前の状況に戻るには、まだまだ時間がかかると予想されます。
フィットネス業界が低迷する中、成長を続けるメディカルフィットネス
コロナ禍の影響により、フィットネス業界は厳しい状況が続いている中、当メディアを運営する株式会社ジードジャパンの親会社である株式会社ドリームゲートが直営するメディカルフィットネス「ウェルベース矢巾」は、堅実に成長しています。
ウェルベース矢巾は、グランドオープンの2日後には全国的な感染拡大による臨時休業に見舞われながらも順調に集客をおこない、開業から3ヶ月で損益分岐点を超えました。2020年11月と2021年11月でウェルベース矢巾の会員数・売上高を比較すると、会員数は前年比106.6％、売上高は144.0％と、いずれも上昇していることが分かります。
会員数に対して売上高が上昇している理由は二つあります。一つは単価の高いメディカル会員の比率が増えたこと、もう一つは矢巾町の介護予防事業の委託を受け、施設外の収入を得たことです。
ウェルベース矢巾でのメディカル会員とは、パーソナルトレーニングやカウンセリングがサービスに含まれる会員種別です。一般会員よりも単価が上がる分、きめ細かなサービスを受けられるメディカル会員への切り替えが増加し、客単価のアップにつながりました。
また、ウェルベース矢巾は、矢巾町の介護予防事業を受託しています。施設外での介護予防運動の指導で収入を得たため、メディカル会員の増加と合わせて売上高を伸ばすことに成功しました。
ウェルベース矢巾については、こちらもご覧ください
【事例】岩手県矢巾町 メディカルフィットネスジムウェルベース矢巾
メディカルフィットネス施設の利用者の中には、基礎疾患のある方や、体を動かすことに不安があり、有資格者による運動指導を必要としている方が多くいらっしゃいます。そうした方々にとって、健康維持に役立つメディカルフィットネス施設は生活の一部となっていると考えられます。また、メディカルフィットネス施設は地域の健康課題の解決に貢献できる側面があるため、自治体の委託業務を請け負うことで施設外のキャッシュポイントを作ることも可能でしょう。
社会情勢が変化する中でも影響を受けにくいメディカルフィットネス施設は、今後も安定した成長が期待できると考えられます。
※2023年7月に、メディカルフィットネスナビの運営会社は当初運営会社ジードジャパン株式会社の親会社である株式会社ドリームゲートに変更されました。詳しくはこちらをご覧ください。
ウィズコロナ時代に求められているメディカルフィットネス
FitnessBusinessによると、2019年の日本のフィットネス人口は4.4%です。同年のアメリカは19.6％、イギリスは15.6％であり、他国と比較して非常に低い現状です。
フィットネスに参加していない95.6％の中には、運動初心者の方や基礎疾患を持つ方など、医学的エビデンスに基づいた運動指導を求めている方も多いと予想されます。運動をしたいと思っていてもやり方が分からない方や体を動かすことに不安がある方こそ、きめ細かな運動指導が受けられるメディカルフィットネスのターゲットだと言えます。
安心で安全な運動に取り組めるメディカルフィットネス施設は、これまでフィットネス施設を利用したことがない方にも利用していただくことができるでしょう。
医療的要素の取り入れ方がポイント
メディカルフィットネス施設では、厚生労働大臣認定「健康増進施設」認定や、厚生労働省指定「指定運動療法施設」指定を受けることが可能です。
いずれも設備・人員などの要件がありますが、認定・指定を受けることで、サービスの質の向上や利用者の安心感にもつながると考えられます。特に「指定運動療法施設」の指定を受けると、一定条件を満たす利用者の利用料を医療費控除の対象とすることができます。
厚生労働大臣認定「健康増進施設」「指定運動療法施設」については、こちらもご覧ください
メディカルフィットネス開業前に知っておきたい健康増進施設の認定制度｜メディカルフィットネスナビ
施設の広さや人員などの状況により、認定・指定の取得が難しい場合もあるかと思います。そうした場合にも、健康運動指導士・健康運動実践者などの有資格者を配置する、医療機関と提携するなどの方法で、医療的要素を取り入れることは可能です。
メディカルフィットネス施設の開業・運営には、利用者の体の悩みに寄り添った運動指導が不可欠です。施設コンセプトに合った医療的要素をどのように取り入れるかを検討することが重要です。
まとめ
メディカルフィットネス施設は社会情勢の変化に対しても影響を受けにくく、コロナ禍であっても堅実に売上を伸ばしている事例もあります。
また、新型コロナウイルス感染症の影響によって、健康や運動への関心は高まっています。メディカルフィットネスの需要は増し、成長する可能性は高いと言えるのではないでしょうか。
メディカルフィットネス施設の開業・運営にあたっては、認定・指定を取得するかどうか、どのような設備・人員が必要かなど、さまざまなことを検討する必要があります。準備段階として、事前に十分な情報収集をし、不明点をクリアにすることが重要です。
メディカルフィットネスナビでは、メディカルフィットネス施設の開業・運営に関するご相談を受け付けています。ぜひお気軽にお問い合わせください。
メディカルフィットネス 基本情報Information
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